結論から：セミリタイアで早く抜けられるのは0〜2年でした

最終回です。完全に辞めるのではなく、週2〜3日の働き方に変えたらどうなるかを試算しました。

結果は予想と違いました。ほとんど動きません。

動くのは0〜2年です。しかもセミリタイアを65歳で終えても75歳まで続けても、抜けられる年齢の差は1年でした。

「完全に辞めたいわけじゃない」

ここまでの試算では、完全リタイアの年齢を出してきました。でも、本当に聞きたかったのはそこではありませんでした。

辞めたいのは週5日・8〜9時間の拘束のほうです。週2〜3日くらいなら、むしろ働いていたい。やりたい仕事だけ選んで月10〜15万円稼ぐ、という形です。

だとすれば、測るべき指標は「完全に辞められる年齢」ではなく「フルタイムの拘束から抜ける年齢」のはずです。そう考えて試算し直しました。

なぜ、ほとんど動かないのか

数字で説明がつきます。1年あたりの収支を並べます。

フルタイムをもう1年続けると、その年は292.3万円貯まり、かつ513.7万円を取り崩さずに済みます。 差し引き806万円。これは手取りそのものです。

一方、セミリタイアで得られるのは年180万円。完全リタイアと比べた差は180万円です。

だから「セミリタイアに切り替えれば何年早く抜けられるか」を計算しても、答えは小さくなります。月15万円の収入では、フルタイムを1年続けることの5分の1程度しか効きません。

長く続けてもあまり変わらない理由

65歳で終えても75歳まで続けても差が1年しかないのも、同じ理由です。

65歳から年金が始まると、取り崩し額は大きく下がります。年金が入ってからの月15万円は、すでに収支が落ち着いたところへの上乗せなので、抜けられる年齢を前に動かす力が弱くなります。

65歳より先の10年ぶんを足しても、前に動くのは1年です。大きく効くのは年金が始まる前の期間のほうです。

効くのは、やはり生活費と家賃でした

セミリタイア単体では動きません。ただし組み合わせると大きく動きます。

12年の差です。ただし、このうちセミリタイアの寄与は2年だけ。残り10年は生活費と家賃の選択によるものです。

前回までの結論に戻ってきます。暮らし方で5〜6年、住む場所で4〜5年。働き方を変えるより、何にいくら使うかを決めるほうが効きます。

シリーズのまとめ

5回にわたって、世帯年収1,000万円・子どもなし・賃貸の夫婦が何歳で辞められるかを試算してきました。両面を並べます。

気をつけるべきこと

確かなこと

決めること、決めなくていいこと

• いま決めること：どの生活水準で暮らすか（住居以外で年377.7万／415.9万／476.6万）
• 引っ越しのときに決めること：家賃をいくらにするか。60年続き、4〜5年ぶんの差になる
• 45歳で確認すること：資産が2,103〜3,783万円の線に乗っているか
• 50歳で決めること：完全リタイアかセミリタイアか。暴落に備えて3年ぶんの余裕を取るか
• 55歳で確認すること：セミリタイアの受け皿が実在するか（スキル・取引先・雇用形態）
• 決めなくていいこと：NISA枠の最適化。この世帯では11〜24年埋まりません

みらいコンパスで自分の数字を入れる

5回分の試算は、すべて自分の数字で再現できます。

1. 月収入には手取りを入れます（額面ではありません）
2. 昇給率を物価上昇率と同じ2%にします（0%だと実質の貯蓄余力が年々消えます）
3. 生活費に家賃を含めず、家賃はライフイベントの「住居計画」で登録し、賃料上昇率に2を入力します（未入力だと0%で計算され、2〜5年楽観的に出ます）
4. 配偶者のリタイア年齢も設定します（未設定だと働き続ける前提になります）
5. リタイア後の月支出は退職時点の物価で入力します（欄の下に今日の金額への換算が出ます）
6. 物価上昇率2%、実質値表示をONにします
7. セミリタイアを試すときは、リタイア形態を「セミリタイア」にして月収入と終了年齢を入れます
8. 最後にストレステストで暴落を入れ、それでも持つ退職年齢を探します

8番が実際の目標になります。 暴落を入れずに出した年齢は、良い条件が続いた場合の数字です。

この試算が当てはまらない人

• 子どもを持つ選択をした場合（教育費で前提が崩れます）
• 持ち家の場合（住宅ローンの返済は消費支出に含まれないため別計算になります）
• 年収が大きく違う場合（非課税枠の制約も、生活費の水準も変わります）

本ケースは実在の個人ではなく、家計調査などをもとに構成したモデルケースです。前提が変われば答えも変わります。だからこそ、自分の数字で引き直してみてください。

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