老後・資産運用– category –

まったく同じ世帯でも、インフレ・賃料上昇・医療費・額面と手取りの扱いを変えるだけで、退職年齢は47歳にも59歳にもなりました。いちばん効くのはインフレで6年、次が額面と手取りの取り違えで4年。厳しめに見るために確認すべき4点を、本番の計算エンジンで検証しました。

世帯年収1,000万円のDINKs共働きが5,882万円の新築マンションを買うと、完全リタイアは賃貸より3〜5年遅れる試算に。ただし原因は3.83%の住宅ローン金利ではなく、完済後も終わらない管理費・修繕積立金・固定資産税でした。変動金利4シナリオも試算。

週2〜3日の働き方に変えても、フルタイムを抜けられる年齢は0〜2年しか動きませんでした。フルタイム1年の価値がセミリタイア1年の約4.5倍あるためです。効くのはやはり生活費と家賃。5回分のまとめと、いつ何を判断するかまで。

95歳まで持つはずの資産が、退職直後の30%下落で77歳に尽きました。耐えるには3年長く働く必要があります。金融所得課税の強化がNISA中心の世帯に効かない理由と、介護が退職年齢ではなく残していた余裕を削る話まで。

夫婦の新NISA生涯投資枠3,600万円が埋まるまで11〜24年。年間枠720万円に対して入れられるのは最大331万円で、制約は枠の上限ではなく入れる金額のほうでした。早く辞めるほど使いにくくなるiDeCoの性質と、非課税制度が退職年齢を動かす力まで。

資産が95歳まで持つ最短の退職年齢57〜67歳。この10年の幅を決めているのは暮らし方5〜6年・住む場所4〜5年・運用4〜5年の3つで、効き方はほぼ同じでした。違うのは「いつ選べるか」。生涯家賃5,868万〜1億800万円の差と、賃料上昇率の入力で結果が2〜5年ずれる話まで。

夫婦35歳・世帯年収1,000万・子なし・賃貸。45歳の完全リタイアを家計調査の実測値で試算すると、資産見込み2,103〜3,783万に対し必要額は1億943万〜1億6,293万でした。資産が95歳まで持つ最短の退職年齢は57〜67歳。計算を狂わせやすい5つの点と、みらいコンパスでの再現手順まで。

60歳・金融資産2,502万円。金額を1円も増やさずに置き場所だけを変えると、資産が尽きる年齢が78歳から83歳に変わる試算です。口座種別を変えると運用利回りが同じまま2年伸びる理由と、移し替えにかかるコストを公開します。

60歳・金融資産2,502万円（家計調査の実測値）で取り崩すと、何もしなければ71歳で尽きる試算に。働く期間・支出・年金の受給開始を動かすと85歳まで伸びました。運用利回りを3%から7%に変えても2年しか動きません。前提をすべて公開しています。

「2,000万円足りない」。その数字を、あなたはどうやって埋めるつもりでしょうか。 基礎編では2,000万円という数字の正体を分解し、実践編では家計タイプによって必要額がまったく変わることを見てきました。残る問いはひとつ。その不足を、どんな収入で埋...