「世帯年収1,000万・子なし・賃貸」
45歳FIRE は本当に可能か？
共働きDINKs・月42.8〜54.7万の生活費・貯蓄1,358万からスタート。結論から言うと、45歳での完全リタイアには届きません。では何歳なら届くのか——家計調査の実測値を使い、公的年金を反映して95歳まで取り崩しをシミュレーションしました。
あなたの家計でFIREを試算する →このケースの前提
大都市在住・子なし予定の夫婦2人世帯。数値はすべて家計調査（総務省）2025年の実測値に紐づけています。
夫35歳・妻35歳 / 共働きDINKs
夫婦ともに会社員（各年収500万円）。国税庁の平均給与478万円とほぼ同水準
世帯年収
1,000万円各500万円の共働き
手取り
約806万税・社保19.4%控除後
金融資産
1,358万円家計調査 30代の貯蓄水準
生活費
月42.8〜54.7万円年513.7〜656.6万（家賃込み）
住居
賃貸 家賃8.2〜15万統計平均8.2万／都市部2LDK 12〜15万
負債
なし奨学金完済済み
子ども
予定なしDINKs継続
退職金
試算に含めず早期退職では減額されるため
結論：45歳での完全リタイアには届きません。
資産が95歳まで持つ最短の退職年齢は 57〜67歳
試算の前提：名目利回り4%・インフレ率2%（実質＝現在価値で表示）・公的年金を反映（マクロスライドにより実質0.9%/年の目減りを見込む）・老後の生活費は家計調査の無職世帯の実測カーブで減衰（60〜64歳=100→85歳81.4）・取り崩しは95歳まで年ごとにシミュレーション。生活費は家計調査（総務省）2025年の実測値から住居費と教育費を除いて3水準（節約型／標準型／ゆとり型）で再構成し、家賃は統計平均8.15万と都市部2LDKの12万・15万を併記しています。家賃をいくらに置くかで退職年齢は最大5年、生活費の水準でさらに最大6年動きます。介護が必要になった場合、退職年齢はほとんど動きませんが、残る資産は大きく減ります（在宅介護を5年受けると95歳時点の残高が1,816万円から626万円へ）。本ケースは実在の個人ではなくモデルケースです。
5つのステップで読み解く
現状把握 → 支出最適化 → 非課税枠 → リスク → 最終プランの順に深掘りします。
現状把握：45歳FIREは届くのか
45歳の資産見込みは2,103〜3,783万、必要な額は1億943万〜1億6,293万。利回りを上げても届かない理由と、計算を狂わせやすい5つの点。
支出最適化：退職年齢を決める3つのレバー
暮らし方で5〜6年、住む場所で4〜5年、運用で4〜5年。効き方はほぼ同じで、違うのは「いつ選べるか」。生涯家賃は5,868万〜1億800万円。
非課税枠：NISAの枠は何年で埋まるか
夫婦の生涯枠3,600万円が埋まるまで11〜24年。年間枠720万円に対し入れられるのは最大331万円で、制約は枠ではなく入れる金額のほうでした。
リスク：退職直後の暴落は18年縮める
95歳まで持つはずの資産が30%下落で77歳に尽きます。耐えるには3年長く働く必要がありました。制度変更と介護の効き方も。
最終プラン：セミリタイアで動くのは0〜2年
週2〜3日に変えても抜けられる年齢はほとんど動きません。フルタイム1年の価値がセミリタイア1年の約4.5倍あるため。シリーズのまとめも。
持ち家にすると、リタイアは何年遅れるか
5,882万円の新築マンションを買うと完全リタイアは3〜5年遅れました。ただし原因は3.83%の金利ではなく、完済後も終わらない管理費・修繕積立金・固定資産税。変動金利4シナリオも。
DINKs FIRE のよくある疑問
「4%ルール」は日本でもそのまま使える？
リタイア後、健康保険と年金はどうなる？
45歳でリタイアして、残り50年以上 “退屈しない” の？
リタイア直後に暴落が来たら詰む？
円安・インフレで計画が狂わない？
子どもができたら計画はどうなる？
あなたの家計でも試算できます
みらいコンパスなら、年収・支出・資産を入力するだけで、FIRE到達年齢と95歳までの資産推移をシミュレーションできます。生活費がまだ曖昧な場合は、先に家計コンパスで支出を整理してから試算できます。